blog ブログ

HOME // ブログ // 注文住宅を建てたいという方!ざっくり、何にいくらお金がかかるか整理してみよう 

CATEGORY


ブログ

注文住宅を建てたいという方!ざっくり、何にいくらお金がかかるか整理してみよう 

これから注文住宅を建てようと考えている方にとって、土地と建物の価格がどのくらいなのか、それ以外にどんな費用がかかるのか、気になるところではないでしょうか。

ざっくりと整理してみましょう。


注文住宅を持つ場合、どのくらいお金がかかるものなの?


お住まいの地域にもよりますが、一つの目安として、住宅金融支援機構「フラット35利用調査2019年度」を参考にしてみると良いと思います。

それによると、土地付き注文住宅(全国)の場合、予定建設費と土地の取得費の合計は4257万円。2013年度以降、7年連続で上昇しているようですよ。首都圏なら、4993万円というから、驚きです。


土地の値段の見当をつけるには


住むところは、安ければどこでもいい!ということはないでしょう。


「勤務先に近いところがいい」

「子どもの教育環境の評判が良いところがいい」

「実家に行きやすいところがいい」


など、あると思います。

希望する地域の土地がどのくらいで買えそうなものかは、

国土交通省「土地総合情報システム」

というサイトで、ある程度見当をつけることができますよ。

サイトのトップページから「不動産取引価格情報検索」をクリック。気になる地域などを入力すると、実際に取り引きされた土地の価格がわかることもあります。購入したい土地の条件に近いものの価格を参考にしてみましょう。


付帯工事費も忘れずに


マイホームを建てる際に、本体工事費だけで済むわけではありません。地盤改良、門や塀を設置する外構工事、上下水道や電気、ガスをつなぐ工事、照明やエアコンの設置といった付帯工事費がかかるのが一般的です(建築会社によって本体工事、付帯工事の内容が異なります)。

チラシには「費用は坪単価○万円」という記載がされていることもありますが、計算方法は、会社によって異なります。本体工事の一部を付帯工事にまわして坪単価を安く見せているところもあるとか!?よく確認するようにしましょう。


諸費用って何?


「マイホームを持つときは、頭金だけではなく、諸費用の準備も忘れずに」と耳にしたことはありませんか。

ここで言う諸費用とは、契約印紙や登記費用、ローンを組む時の契約印紙、融資事務手数料、保証料、火災保険料、抵当権設定費用のことを言います。

ある方の場合、これだけで90万円ほどかかりました。


他に考えておくものは?


さらには、カーテンや家具を新調するための費用も頭に入れておかなくてはなりません。マイホームを持つときは、「せっかくなのでこの機会にいいものを・・・」と、高めのものを買いがち。

何を言おう、自分の時もそうでした・・。カーテンだけで45万円!今なら、「お・値段以上○○○」とコマーシャルしている店でも良かったと思えるのですが・・。

引っ越し費用も、20万円くらいかかるかもしれませんよ。

また、土地が更地の段階でかかる地鎮祭の費用が10万円ほど、建物の骨組みができたところで行う上棟式の費用も10万円ほど、建築士に設計をお願いした場合は、建築代金の10%分の費用を支払うのが一般的です。

諸費用やこれらの費用を含めると、土地と建物代金の10~15%程度用意しておくと良いかもしれません。しかし、それぞれ異なるものなので、見積もりの段階でしっかり確認しておくようにしましょう。


マイホーム取得後、毎年かかる固定資産税も確認


これも、ある程度知っておきたいところです。

土地の場合は、先ほどご紹介した、国土交通省「土地総合情報システム」で見当をつけることができます。

なぜなら、固定資産税評価額は、「実勢価格の70%程度」とされているからです。実勢価格は、実際に取引される価格のこと。先ほど説明したように検索してみると良いでしょう。

この価格から70%かけたものが不動産評価額です。

土地の場合はここから軽減措置があり!

住宅用地で200㎡までのもの(小規模住宅用地)は、不動産評価額の1/6を乗じることができます。200㎡を超えるもの(小規模住宅用地以外)は1/3 を乗じます。

なお、固定資産税の税率は1.4%です。

これを踏まえてイメージしてみましょう。
事例



【住宅用地の価格が3000万円(小規模宅地)・建物価格が2500万円の場合】

住宅用地

・3000万円×70%=2100万円(不動産評価額)

・2100万円×1/6=350万円(課税標準額)

建物

・2500万円×70%=1750万円(不動産評価額=課税標準額)

固定資産税は

(350万円+1750万円)×1.4%=29.4万円


この他に都市計画税がかかるのが一般的ですが、それほど大きな数字にはならないので、今回は説明を省かせていただきますね。

なお、「固定資産税の軽減措置」というものがあり、一般的な戸建て住宅なら、税額が3年間、1/2 に軽減されます(長期優良住宅は5年)。一応期限はあるものの、これまでずっと延長されている状況です。


結局、「建てられるの?」が、わからない時は、キャッシュフロー表でシミュレーション!


「これだけの費用がかかるが、家を建てられるのか」
「上限をいくらにしたら良いのか」
「分譲されているものがいいか」

などは、「お金の年表」と言われている、キャッシュフロー表でシミュレーションしてみないとわからないこともあります。

これをお作りする家計相談プランもあるので、サイトの「家計相談」コーナーでお確かめくださいね。

ブログ一覧